脱炭素は生活者も取り組むべきと考えている人は７割。一方、半数以上が「何をすればいいか分からない」「情報がない」－。「博報堂」の「ミライの事業室」と「博報堂SDGsプロジェクト」が実施した「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」で、こんな結果が分かりました。

調査はインターネット調査で、9月18-19日に全国15～79歳の男女計1,400人を対象に実施。

「脱炭素」という言葉を知っているかを聴いたところ、「脱炭素」という言葉を知っている人は85.4%、内容も知っている人は57.3%でした。「カーボンニュートラル」言葉を知っている人は77.7%、内容も知っている人は38.0%となり、社会への浸透が進んでいることが分かりました。

脱炭素について知っていることを選択肢から選んでもらったところ、「CO2などの温室効果ガス排出量を抑え、気温上昇を2℃以内に留めないと地球環境に深刻な影響が出ること」が50.8%と最も高く、続いて「先進国を中心に、国ごとに具体的な削減目標を決めて取り組もうとしていること」が42.3％でした。

脱炭素には誰が取り組むべきかとの質問には、「大企業」の課題だと思うが82.9%、「政府・官公庁」が78.9%と高かったですが、「生活者」も67.3％となり、自分たちも取り組むべき課題であるとの意識が高くなっていることが分かりました。

また、脱炭素に取り組めていない理由を聴いたところ、「自分が何をすれば貢献できるのか、よくわからない」が58.1%とトップ、次いで「手軽に取り組めそうなものがわからない」が56.1%、「『脱炭素社会』に関連する情報が少ない」が53.5%と続きました。

脱炭素の重要性が認識されている中で、生活の中で自分たち個人に出来ることに認知がまだ進んでいないことが浮き彫りになりました。