東京圏に住む若者の54.2％が「地方暮らしをしてみたい」と考え、特にSDGsや社会課題の解決への意識が高い若者では地方暮らしの意向が68.1%に－。
国内最大級のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を運営する「トラストバンク」の「若者の地方暮らしに対する意識調査」で、こんな結果が分かりました。

調査は、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県の東京圏に住む15～29歳の男女1,009人を対象にインターネットで実施しました。

調査で「地方暮らしをしてみたいか？」と聞いたところ、54.2%が「はい」と回答。そう考えたきっかけは「実際に地方へ行った経験」（31.3%）、「地方暮らしに関する家族・友人・知人の影響」（24.9%）、「新型コロナウイルスの感染拡大」（23.6%）が上位だったそうです。

「現在や将来、仕事を通じてSDGsや社会課題の解決に取り組んでいる、あるいは取り組みたいと考えているか」との質問では、53.5%が「はい」と回答。また、「はい」と回答した人のうち、地方移住に関心があるのは68.1%に上った一方、「いいえ」では29.6%と低かったそうです。

社会人として働く場合、地方暮らしの理想のスタイルを尋ねると「地方に自宅を持ち、都心の会社に勤め、自宅でテレワークする暮らし」と、「地方に自宅を持ち、居住地もしくはその地域に勤める暮らし」がともに35.1%でトップ。
一方、地方と都心の両方に自宅を構える「２拠点暮らし」は14.4%と、若者の間ではそれほど浸透していないことが判明しました。

理想の地方暮らしが叶えられそうな道府県（東京圏を除く）では、北海道、長野県、山梨県、沖縄県、静岡県の順となったそうです。